国際環境経済研究所

◆「NPO法人国際環境経済研究所」サイトへの寄稿一覧

 

【2018年】

コネクト&マネージ 送電線の空き容量問題(2月26日)

 

【2017年】

トランプ政権の環境エネルギー政策(1)自動車と燃費規制(3月3日)

トランプ政権の環境エネルギー政策(2)EPA(環境保護局)の予算削減(3月29日)

トランプ政権の環境エネルギー政策(3)温暖化対策を撤廃する大統領令(4月7日)

トランプ政権の環境エネルギー政策(4)エネルギー省(DOE)の予算案骨子(4月20日)

トランプ政権の環境エネルギー政策(5)パリ協定離脱に対抗する州政府・市、3州が「米国気候連合」創設(8月9日)

トランプ政権の環境エネルギー政策(6)原子力政策、小型モジュール開発(9月11日)

 

【2016年】

先進エネルギー自治体(1)宮城県東松島市 日本初、マイクログリッドによる防災エコタウン(4月13日)

先進エネルギー自治体(2)岩手県北上市「あじさい型コンパクト・スマートコミュニティ」(4月18日)

先進エネルギー自治体(3)静岡県浜松市 太陽光日本一の街がめざす”日本版シュタットベルケ”(4月20日)

先進エネルギー自治体(4)大阪府堺市 ZEHの街づくりと下水再生水の活用(4月28日)

先進エネルギー自治体(5)奈良県三郷町 給食センターをコージェネで災害拠点に(5月2日)

先進エネルギー自治体(6)神奈川県横浜市 自立分散型エネルギーで防災性強化、治水対策も(5月19日)

先進エネルギー自治体(7)福岡県北九州市 地域変電書が防災性強化のカギ、水素の実証も(5月23日)

米大統領選、トランプ氏が大統領になる日は来るのか(1)シンクタンクのアナリストどう見る?(3月7日)

米大統領選、トランプ氏が大統領になる日は来るのか(2)シンクタンクのアナリストはどう見る?(2)(3月15日)

米大統領瀬、トランプ氏が大統領になる日は来るのか(3)米商工会議所21世紀政策研究所の見方は?(3月25日)

米大統領選、トランプ氏が大統領になる日は来るのか(4)トランプ氏は共和党を結束できるか(5月11日)

米大統領選〜米国の自動車政策の行方は?(3月30日)

民主党サンダース氏とクリントン氏の気候変動対策は?(4月4日)

米国の原子力を取り巻く動向(1)(4月26日)

米国の原子力を取り巻く動向(2)ユッカマウンテン計画の中止、その後の動向(5月9日)

クリントン氏VSトランプ氏、最近の動向と世論調査(7月6日)

改正FIT法の見直しのポイントは?(7月7日)

二国間クレジット制度(JCM)とはどんな制度?(7月15日)

2030年すべての照明をLED化(7月20日)

福島県双葉町の復興に向けたまちづくり「荒廃した農地の再生モデル」(7月22日)

J−クレジット制度とは?(8月26日)

カーボンプライシング(炭素価格付け)とは?(9月5日)

排出量取引制度(キャップ&トレード)とは?(9月9日)

「カーボンフットプリント制度」と「エコリーフ制度」(9月13日)

「カーボン・オフセット制度」と「CFPカーボン・オフセット制度」(9月20日)

 以下、「産業界が読み解くパリ協定」シリーズ

第1回 自動車産業は「技術革新」と「統合的アプローチ」がカギ(前編)(6月8日)

第1回 自動車産業は「技術革新」と「統合的アプローチ」がカギ(後編)(6月13日)

第2回 化学産業は温暖化対策のソリューションプロバイダー(前編)(6月22日)

第2回 化学産業は温暖化対策のソリューションプロバイダー(後編)(6月24日)

第3回    電力の安定供給とCO2削減の両立をめざす(前編)(7月8日

第3回 電力の安定供給とCO2削減の両立をめざす(後編)(7月11日)

第4回 温暖化対策は産業界が主体的に取り組むことが重要(前編)(8月19日)

第4回 温暖化対策は産業界が主体的に取り組むことが重要(後編)(8月23日)

第5回 ゼロ・エミッション社会を目指し、日本がやるべきこと(前編)(10月6日)

第5回 ゼロ・エミッション社会を目指し、日本がやるべきこと(後編)(10月11日)

第6回 セメントの底力を活かし、持続可能な社会を(前編)(10月20日)

第6回 セメントの底力を活かし、持続可能な社会を(後編)(10月21日)

第7回 さらなる技術開発で天然ガスシフトをリードする(前編)(10月31日)

第7回 さらなる技術開発で天然ガスシフトをリードする(後編)(11月1日)

第8回 電機・電子業界は(前編)(11月16日)

第8回 電機・電子業界は(後編)(11月17日)

第9回 石油業界の「安定供給と温暖化対策の両立」(前編)(12月16日)

第9回 石油業界の「安定供給と温暖化対策の両立」(後編)(12月19日)

 

【2015年】

米国の次世代エコカー開発(1)(4月20日)

米国の次世代エコカー開発〜全米100の「クリーンシティ」での代替燃料車の普及(4月23日)

米国の自動車戦略〜燃料電池自動車(4月30日)

進む高齢化、省エネは健康志向をめざそう!(5月15日)

再生可能エネルギー大量導入時代の需給調整を考える(1)(5月20日)

再生可能エネルギー大量導入時代の電力需給を考える(2)火力プラントの新たな役割と価値(7月22日)

「クリーンパワープラン」石炭火力に厳しい新規制(1)(5月11日)

「クリーンパワープラン」石炭火力に厳しい新規制(2)(5月13日)

オバマが石炭への戦争を仕掛けられるわけ(5月18日)

米国のCCSプロジェクト(1)技術の概要(5月22日)

米国のCCSプロジェクト(2)CCS商用化・普及に向けた課題、取り組み(5月26日)

米国のCCSプロジェクト(3)フューチャー・ジェン(未来の発電)プロジェクトの試行錯誤(5月28日)

米国の再生可能エネルギー政策(1)(6月1日)

米国の再生可能エネルギー政策(2)太陽光の「サンショット計画」(6月3日)

米国の再生可能エネルギー政策(3)藻類のバイオ燃料開発(6月8日)

米国の再生可能エネルギー政策(4)風力発電の新時代(6月11日)

米国の再生可能エネルギー政策(5)風力発電の新時代2洋上風力(6月18日)

米国の再生可能エネルギー政策(6)風力発電の新時代3(7月3日)

米国の再生可能エネルギー政策(7)強化地熱発電システム(EGS)開発(7月7日)

次世代電力供給ネットワーク(スーパーグリッド)構想(7月9日)

日本は石炭火力とどう向き合うべきか(1)エネルギー調達リスク評価(7月27日)

8月3日、クリーンパワープラン最終版の正式発表(8月21日)

「虹の松原」の再生・保全活動(8月27日)

先進的な取り組みに注目!「バイオマス産業都市さが」(9月1日)

クリーンパワープランの行方 来年の米大統領候補社たちの気候変動対策は?(9月7日)

「クリーンパワープラン」正式発表後のオバマ政権VS石炭業界(9月9日)

今年は留学生と製油所見学!「石油」を考える(9月10日)

「地中熱」の可能性を探る(9月16日)

新たな環境技術で、太陽光パネル廃棄物問題の解決なるか(9月30日)

 

 

 【2014年】

「PM2.5問題の今」を聞く 「PM2.5による健康影響と今後の対策」(2月13日)

 

【2013年】

以下、「エネルギー戦略最前線〜業界・企業はこう動く」シリーズ

第8回JX日鉱日石エネルギー常務執行役員真エネルギーシステム本部副本部長 山口益弘氏(1月10日)

第9回日本化学工業協会技術委員会委員長/三井化学常務執役員生産・技術本部長 竹本元氏(1月24日)

第10回経済同友会環境・エネルギー委員会委員長/帝人取締役会長 長島徹氏(2月19日)

第11回一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)常務理事 長谷川英一氏(3月14日)

第12回セメント協会生産・環境幹事会幹事長/住友大阪セメント取締役・専務執行役員 中尾正文氏(5月20日)

断熱の常識を超えた省エネ塗料”ガイナ”とは(5月23日)

再エネ実践講座〜大規模太陽光発電(メガソーラー)事業の展望(10月29日)

再エネ実践講座〜地熱発電の展望と課題(11月8日)

PM2.5問題の今」を聞く 大気環境学会会長/愛媛大学名誉教授 若松伸司氏 スペシャルインタビュー(9月20日)

「PM2.5問題の今」を聞く 「大気汚染と健康影響:PM2.5による健康影響は全身に及び死亡率を高める」(11月27日)

 

【2012年】

以下、「ポスト震災日本はどう動くか」シリーズ

社会のサステナビリティを支える化学産業 塩崎保美氏/日本化学工業協会技術委員会委員長(後編)(1月10日)

・鉄鋼業は東日本大震災をどのように乗り切ったか 関田貴司氏/日本鉄鋼連盟環境・エネルギー政策委員会委員長(前編)(1月17日)

・鉄鋼業は東日本大震災をどのように乗り切ったか 関田貴司氏/日本鉄鋼連盟環境・エネルギー政策委員会委員長(後編)(1月18日)

・震災を乗り越え、最先端の環境技術で世界をリードしていく 宮井真千子氏/電子情報技術産業協会環境委員会(前編)(1月26日)

震災を乗り越え、最先端の環境技術で世界をリードしていく 宮井真千子氏/電子情報技術産業協会環境委員会(前編)(1月27日)

・エネルギーコストが2割も上がるのは国難である。 浦野光人氏/経済同友会「低炭素社会づくり委員会」委員長(前編)(2月7日)

・エネルギーコストが2割も上がるのは国難である。 浦野光人氏/経済同友会「低炭素社会づくり委員会」委員長(前編)(2月8日)

震災を経験し、切に感じた日本の強さ 工藤智司氏/日本基幹産業労働組合連合会事務局長(前編)(5月2日)

震災を経験し、切に感じた日本の強さ 工藤智司氏/日本基幹産業労働組合連合会事務局長(後編)(5月7日)

コンクリートが人の命を守る 藤井敏道氏/セメント協会生産・環境幹事会幹事長/三菱マテリアル常務取締役(前編)(5月14日)

コンクリートが人の命を守る 藤井敏道氏/セメント協会生産・環境幹事会幹事長/三菱マテリアル常務取締役(前編)(5月16日)

以下、「エネルギー戦略最前線〜業界・企業はこう動く」シリーズ

第1回石油連盟専務理事 松井英生氏(9月13日)

第2回日本経済団体連合会資源・エネルギー委員会企画部会長 鯉沼晃氏(10月5日)

第3回日本鉄鋼連盟国際環境戦略委員会委員長/新日鐵住金環境部上席主幹 岡崎照夫氏(10月18日)

第4回大阪ガス エンジニアリング部エネルギー・電力ソリューションチーム 松本将英氏(10月29日)

第5回日本製紙連合会技術環境部専任調査役 池田直樹氏/日本製紙技術研究開発本部エネルギー事業部長 野村治陽氏(前編)(11月8日)

第5回日本製紙連合会技術環境部専任調査役 池田直樹氏/日本製紙技術研究開発本部エネルギー事業部長 野村治陽氏(後編)(11月12日)

第6回東京ガスエネルギー企画部スマートエネルギーNW推進プロジェクト室室長 菱沼祐一氏(11月19日)

第7回日本自動車工業会環境委員会運輸政策WG主査/トヨタ自動車環境部担当部長 大野栄嗣氏(12月11日)

 

【2011年】

以下、「ポスト震災日本はどう動くか」シリーズ

日本経済が再び世界をリードするために 井手明彦氏/日本経済団体連合会 資源・エネルギー対策委員長(前編)(11月9日)

日本経済が再び世界をリードするために 井手明彦氏/日本経済団体連合会 資源・エネルギー対策委員長(後編)(11月17日)

震災を機に評価高まる都市ガスの可能性 池島賢治氏/日本ガス協会常務理事(前編)(11月21日)

震災を機に評価高まる都市ガスの可能性 池島賢治氏/日本ガス協会常務理事(後編)(11月24日)

震災に強いサプライチェーンづくりに転換目指す 松井英生氏/石油連盟専務理事(前編)(12月2日)

震災に強いサプライチェーンづくりに転換目指す 松井英生氏/石油連盟専務理事(後編)(12月7日)

社会のサステナビリティを支える化学産業 塩崎保美氏/日本化学工業協会技術委員会委員長(前編)(12月27日)